代表取締役社長別所 徹昭
伝統と革新の両輪で、
最適解を導く
1913(大正2)年の創業と共に始まった、挑戦の旅。
110年の年月を超えた今も、大賀商会は旅の途中。
未知にも、困難にも、挑み続ける。
進化を止めないために。モノづくりを支えるために。
お客さまの喜びと未来のために。
自らの足で一歩一歩踏みしめてきた軌跡。
もっと前へ、もっと高く、進むための変化。
過去も、現在も、未来も、全てが私たちのエネルギーになる。
目指すのは、中四国地方ナンバーワン企業。
その冠にふさわしくあるために
「伝統と革新の両輪で、最適解を導く」
そんな思いで、私たちはモノづくりと、お客さまと、未来と、
真摯に、熱く、向き合います。
これまでも、これからも。
2021(令和3)年、創業108周年に制定
1913(大正2)年、大賀伊三郎が伝動部品の販売商社を起こしたのが、大賀商会の始まり。当初は伝動ベルトが主体でしたが、その後、国産ベアリング(軸受)類、ベアリングの潤滑油を封止するシール類、大きな力を伝えるチェーン類など、取り扱い品目を広げてきました。販売代理店として機械メーカーへ安定供給することで、地域のモノづくりを支え、社会に貢献することが私たちの使命。これからも時代の流れを読み、変化を恐れず、力強く、最大限の発展を目指します。
テクノロジーは生活を便利に快適に変え、より良い暮らしづくりへの可能性を広げます。しかし、テクノロジーが真に社会を豊かにするためには、人の営みを中心に置いたデザインと仕組みづくりが必要です。それを実現するために、大賀商会は製造業の裏側から革新を起こすことができる仕組みづくりをご提案。エンジニアリング商社として大賀商会らしさを追求し、強みを生かして付加価値を創出します。これからも、我々が今まで築き上げた信頼を、さらに深めてまいります。
1913年 | / | 大賀伊三郎が伝動機器販売を個人で創業 |
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1941年 | / | 企業整備法により整備統合 |
1945年 | / | 原爆により中断 |
1948年 | / | 法人組織に変更、事業を再開 別所武雄が代表取締役社長に就任 |
1961年 | / | 資本金を300万円に増資 |
1965年 | / | 福山市地吹町に福山営業所を開設 |
1967年 | / | 広島市中区十日市の本社社屋を増築 |
1970年 | / | 福山営業所を西桜町へ新築移転 |
1972年 | / | 本社社屋を増築 |
1974年 | / | 資本金を600万円に増資 |
1995年 | / | 資本金を1,000万円に増資 |
1999年 | / | 本社を現在地に新築移転 |
2006年 | / | 福山営業所を現在地に新築移転 |
2015年 | / | 別所徹昭が代表取締役社長に就任 |
2020年 | / | 広島県働き方改革実践企業に認定 |
2021年 | / | SDGs宣言書を策定 |
2022年 | / | 健康経営優良法人2022に認定 |
2023年 | / | 健康経営優良法人2023に認定 |
2024年 | / | 健康経営優良法人2024に認定 |
長くお付き合いいただいているお取引先さまをはじめ、東京商工リサーチ、経済産業省、社会保険労務士など多方面から、たくさんの表彰を受けています。お客さまへの対応はもちろん、健康経営への取り組みや職場環境の改善、業績や財務内容など経営全般にわたって評価していただき、大変光栄に思っています。これからも大賀商会とつながり支えてくださる皆さまからの信頼にお応えし、皆さまと共により良い未来へと歩んでいけるよう精進いたします。
企業信用調査会社の東京商工リサーチが、対象企業を「経営者能力」「成長性」「安定性」「公開性・総合世評」の4つの指標で評価する「TSR評点」において、55点以上を獲得した企業がAレベルと認定されます。Aレベルは日本企業の上位7.8%ですが、大賀商会はその一つです。
商号 | 株式会社大賀商会 OOGASHOUKAI Co.,Ltd. |
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創業 | 大正2年(1913年)10月 |
設立 | 昭和23年(1948年)10月14日 |
資本金 | 1,000万円 |
従業員数 | 36名(2023年9月) |
売上高 | 58億円(2023年9月) |
役員 | 代表取締役社長/別所 徹昭 常務取締役/別所 和哉 取締役/西村 典巳 監査役/深山 暁 |
取引銀行 | 伊予銀行、広島銀行、 三菱UFJ銀行 |
建設業 許可番号 |
機械器具設置工事業 広島県知事 許可(般-4)第40556号 |
適格請求書 発行事業者 登録番号 |
T7240001005926 |
事業所 |
本社 福山営業所 |
持続可能な社会の実現に向けて
私たちは、創業から100年以上にわたり、さまざまな製造業の課題を解決してきました。
お客さまの「省エネルギー化による環境への貢献」と「省力化による社会課題への貢献」の両輪で
新しいテクノロジーを活用したソリューションとサービスを通じて
これからも持続可能で豊かな社会の実現に向けて貢献してまいります。
私たちは国連が提唱する「持続可能な開発目標(SDGs)」に賛同し、持続可能な社会の実現に向けた積極的な取組みを行ってまいります。
お客さまとの顔の見えるお付き合いを大切に、必要とされる最適な商品を、必要とされる時にお届けすることで、お客さまから期待される企業を目指してまいります。
具体的な取組み
地元人材を積極的に採用するとともに、社員一人ひとりが活躍できる環境を整えることで、働きやすい職場づくりに努めてまいります。
具体的な取組み
環境に配慮した製品の普及推進や省エネルギーな事業活動を実践することで、地球温暖化防止に積極的に取り組み、環境負荷の軽減に努めてまいります。
具体的な取組み
適正な情報管理を徹底するとともに、被災時などにおいても事業が継続できる体制を整えることで、地域から信頼される強固な組織づくりに努めてまいります。
具体的な取組み
SDGsとは
SDGsとは、Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際目標。「地球上の誰一人取り残さない」をスローガンに、持続可能な社会の実現を目指しており、経済・社会・環境などの分野で17の目標と169のターゲットで構成されています。
2022、2023、2024と3年連続で、
認定をいただいております。
従業員の健康が企業の成長につながると捉え、健康の維持・促進に向けて、さらに、企業の持続的な成長に向けて、健康に関するさまざまな課題解決や環境改善に取り組みます。
健康経営優良法人2024認定
(中小規模法人部門)
全社員で健康に留意し、これからも戦略的にさまざまな取り組みを推進してまいります。